実名は出しませんが、X（旧Twitter）で海外ユーザーがポストしている、Microsoft製品をオフラインでアクティベーションするというツールは開発元も「海賊版である」と認めている、極めて違法性の高いものになるので、警告も兼ねてどのような物なのか紹介したいと思います。
OfficeやWindowsを無料で使えるようにする・・・訳ではない
近年、あまりその名前を目にする機会が無くなってしまいましたが、当該ツールはMicrosoftが買収した、オープンソースで開発されたソフトウェアのソースコードを公開しているサイト「GitHub」で数年前から公開されていて、なぜか未だに削除されていません。
これはWindowsやMicrosoft Officeがオンライン・電話での認証に対応した2001年頃から、“違法な”ソフトウェアを販売している露店や今で言うところの“ダークウェブ”などで配布されていた、いわゆる“クラックツール”そのものとなります。
仕組みとしてはMicrosoftが法人ユーザー向けにリリースしている「ボリュームライセンス版」製品の認証に利用している「KMSサーバー」をエミュレーションしたり、WindowsやOfficeをアクティベーションしない状態でフル機能をお試しで利用するための試用期限をあり得ない日時に設定するなどの手順で違法に認証済と同じ状態にしています。
“違法コピー”そのものなので、利用を継続すると法的なリスクを背負う可能性も
ただし、このような手順に関してはMicrosoftも長年しっかりと対策を行っているため、一時的に認証済の状態に出来たとしても、短期間で正規版としてすべての機能が利用できなくなる可能性があります。
そもそも前述の通り開発元が「違法なクラックツールである」と公言しているため、そのようなソフトウェアを使用して違法にMicrosoft製品を認証して利用すると、最悪法的に訴えられるリスクを背負うことになります。
また、現在のWindowsやMicrosoft Officeはそもそもオンラインで定期的にセキュリティアップデートを適用することを想定していますが、当該ツールで違法に認証を行った場合、更新プログラムを受け取れなくなる可能性が高いため、マルウェアなど悪意のあるソフトウェアの被害に遭うリスクもあります。
さらに言えば当該ツール自体、悪意のあるマルウェアが仕込まれたコピー品が多数出回っています。
まとめ
生成AIの普及や、「WAREZ」「割れ」という単語を目にすることが減ってきたことだけでなく、Microsoftの方針に反感を覚えるユーザーが近年増加していることもあり、このようなソフトウェアをさも法的に問題ない物として無責任に紹介するユーザーが国内・海外問わず増えてきています。
やっていることは万引きそのものですし、そのようなソフトウェアを利用した場合、法的に訴えられてしまったり、機密情報の漏洩やマルウェア感染などのリスクを背負うことになるので、絶対に利用してはいけません。
なお当該ソフトウェアに関しては残念ながらOffice互換ソフトを開発している某中華系企業もブログで紹介してしまっている状況だったりします・・・
